設備保全業務の内容とは|向いている人・きつい点・必要なスキルを紹介
工場の求人で、設備保全の仕事を見かけることがあります。気になるけれどもどんな仕事かわからない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか?
この記事では、設備保全の仕事内容や年収の目安、どのような人に向いているか・きつい点はどんなところかについてまとめました。設備保全の仕事に興味のある方が知りたい内容をまとめたのでぜひ参考にしてみてください。
設備の保全業務とは
工場で行う設備の保全業務とは、工場の機械を長く安全に動かし続けられるよう点検・修理を行うことです。とくに近年では、故障を修理するというよりも故障することなく使い続けられるようトラブルを防ぐことが主な目的となっています。
設備の保全業務の種類としては、次の3つがあります。
- 予知保全
- 予防保全
- 事後保全
1つずつ具体的に見ていきましょう。
予知保全
「予知保全」とは、設備に不具合の兆候・予兆があったとき、故障する前に対処することです。対処としては部品交換・調整・修理などがあります。兆候の例としては、異音や振動・発熱などが考えられます。
予知保全は、設備がストップして作業ができなくなることを防ぎ、ロスを最小限に抑えるために重要です。現代の工場は細かく定められた生産計画にのっとって生産活動を行っています。故障によって機械がストップすると、計画通りの生産が不可能になってしまいます。生産が止まると、納期に間に合わなくなったり販売のチャンスを失ったりする可能性があります。そのようなトラブルを防ぐのが予知保全です。
不具合が起こりそうになるまで設備を使用し稼働させます。それにより部品交換の費用や稼働時間のロスを最小限に抑えつつ、故障を避けることが可能です。IoTの発達に伴い、近年導入例が増えている保全方法です。
予防保全
「予防保全」は、故障が発生しないように事前に機械の点検とメンテナンスを行うことです。予防保全は保全のタイミングで2種類に分かれます。
- 「時間基準保全」…一定の時間的間隔で定期的に保全すること
- 「状態基準保全」…機械の状態をふだんから監視して必要なタイミングで保全すること
一般的には、主に時間基準保全のことを予防保全と言います。時間基準保全の間隔は、部品の耐用期間や過去の経験から決めるのがふつうです。「状態基準保全」は先に紹介した「予知保全」に近い方法ですが、予知保全の方はツールを使うなど、より精密な監視を行う方法です。
故障を事前に防げるというメリットがありますが、まだ使える部品を交換したり、結果的に不要だったとしても保全のために設備を止める必要があるなど、ロスが発生してしまうというデメリットもあります。そのロスを最小限に抑えるために前述の「予知保全」が行われるようになってきています。
事後保全
「事後保全」は、設備が故障したり不良品が発生したりするなどトラブルが起こったときに設備を修理することをいいます。「故障」には2種類あります。
- 「機能停止型故障」…設備が壊れて動かなくなること
- 「機能低下型故障」…設備が不調で性能が落ちること
このどちらかの故障があったときに事後保全を行います。故障を放置しておくわけにはいきませんし、問題を解決しない限り設備も稼働できないため、必須の保全です。
ただし、問題発生後に修理することは時間的・経済的なコストが大きくなります。また故障が近づいている状態で稼働させ続けることは危険な場合もあります。そのため事後保全を行わなくても済むように、予防保全・予知保全が中心に行われるようになっています。
設備保全業務が向いている人
設備保全業務が向いている人の特徴として、次のような点が挙げられます。
- 責任感が強い
- ポート業務が好き
- 注意力・観察力がある
それぞれについて具体的に見ていきます。
責任感が強い
保全業務には責任感の強さが必要です。いい加減な点検や整備は問題を見逃しかねず、大きなトラブルを生む可能性があります。データの不正な報告を行うことも同様です。当たり前のことではありますが、責任を持って点検・整備を行い、正しく報告することが必須です。
また設備が稼働できていたとしても、問題があることに気づいたら迅速に対処する責任感も重要です。不調がある設備をそのまま使い続けることは危険です。思わぬ事故につながるかもしれません。あるいは生産性が低下している状態で生産しても、低い品質の製品を作り続けることになってしまいます。
故障は人間の都合に関係なく突発的に起こります。自分の都合にかかわらず、故障が発生したときには保全担当者として対処を最優先する必要があります。保全業務に責任感を持ってこそ、確実に点検に行ってリスクを減らしたり、トラブルが発生したときも問題を解決することができます。
サポート業務が好き
サポート業務が好きなことは保全業務を行う上で役立ちます。保全業務の担当者は生産や加工に直接携わるわけではありません。つまり保全している設備を実際に使うのは自分ではありません。自分が作業に使うわけではない設備であっても自分が使うもののように扱うことができるなら、保全の質も自然と高くなります。
またトラブルが発生したときも、自分ごととして復旧に尽力するのなら保全のスピードも上がります。スピーディーに復旧できるほどオペレーターが早く作業に戻れる助けになります。
設備保全の業務は自分のためではなく、ほかの人が滞りなく作業できるようにするためのサポートだと言えます。自分以外の人のために働くことが好きなら、設備保全の業務に適していると言えます。
注意力・観察力がある
設備の保全において注意力や観察力があることは大きなアドバンテージとなります。故障の兆候や通常との違い・違和感などを見逃さないことは、問題が発生する可能性やトラブルを起こす原因を発見することにつながります。発見することができれば、問題を未然に防いだりトラブルを解決したりすることが可能です。予兆に気づく注意力や観察力・敏感さは、故障の予防に大いに役立ちます。
また、気を抜かず注意を払い続ける集中力も必要です。点検や修理などの作業時に敏感さを失わない短い時間の集中力も、仕事に慣れてきても手を抜いたりすることなく緊張感を保つ長いスパンでの集中力も必要とされます。
設備保全業務のやりがい
設備保全業務はやりがいのある仕事です。具体的には次のような点が挙げられます。
- 問題なく稼働できている状態を保てているとプライドを持てる
- トラブルを解決できると達成感が感じられる
- トラブルが発生する前に未然に防げると充実感が感じられる
- 設備を使っているオペレーターなどに感謝される
問題がない状態をキープできていると、「自分の力でそれができている」と実感でき、誇りをもつことができます。またトラブルの状態を分析して原因を特定・復旧できたときには、問題を解決できた達成感が得られます。さらに点検時に違和感に気づきトラブルを未然に防ぐことができたなら、事故を回避できた充実感を感じることができるでしょう。
そして保全業務は自分が満足できるだけでなく、ほかの人からも感謝されることにもつながります。また設備の保全がうまく行っているということは、工場の稼働率、ひいては会社の売上に貢献していることにもなります。
設備保全業務のきつい点
設備保全業務にはきつい点もあります。具体的には次の点が挙げられます。
- 残業・時間外業務がある
- 深夜の呼び出しがある
- 夜勤がつらい
- 危険が伴う
業務の特性上、業務の時間帯や時間の長さについてきつさを感じるケースが多くあります。1つずつ具体的に見ていきます。
残業・時間外業務がある
トラブルが発生したときは、問題が解決するまで帰れません。トラブルを解決できなければ残業や時間外業務が発生してしまいます。とくに少ない保全スタッフで対応している場合はなおさらです。長時間労働が当たり前になってしまっている職場があるのも事実です。長時間の作業になる場合もあるので、体力がある人の方が向いているとも言えます。
しかし普段の保全を確実に行って故障を防ぐことができていれば、突発的なトラブルは減らすことができます。それに伴って残業や時間外業務も少なくなります。実際、残業のない職場や残業が少ない職場もあります。
深夜の呼び出しがある
工場が夜間も稼働している職場では、深夜に故障が起こって呼び出されることもあります。連絡があれば深夜であっても会社に行って対応しなければなりません。そして上述したように、問題が解決するまで帰宅することができません。作業が長時間にわたる可能性があるということです。体力がないときついかもしれません。
深夜の呼び出しも残業同様に、日常的な保全が確実に行うことで減らすことができます。しっかりと保全できていれば突発的な故障が減って、対応の負担を軽減することが可能です。後手に回ることなく先手を打つような予知保全を行っていくことが、自分の労働環境を改善することにもつながります。
夜勤がつらい
設備の稼働がストップする深夜帯に保全作業を行う場合があります。設備が稼働している最中は点検や保全ができないケースなどです。またそもそも初めから2交替・3交替などのシフト制の勤務になっている場合もあります。
夜勤については事後保全ではないので、夜勤中に故障が起こらない限りは突発的な対応を行うわけではありません。事前に予定されていることです。夜勤が平気な人であれば問題は感じないことでしょう。しかし突発的な呼び出しでなくても、夜に仕事すること自体がきつく感じる人には向かないかもしれません。
なお夜勤の場合は手当がつくので、同じ時間勤務したとしても日中より給与はよくなります。デメリットばかりではありません。
危険が伴う
大がかりな設備も扱う保全業務には危険が伴います。プレス機や切断機など、危険な機械を扱うこともあります。作業中に誤作動を起こせば大変なことになりかねません。そのような危険な機械を点検・修理することも、保全の業務の一環です。
同じ機械を扱うにしても、機械オペレーターであればその機械で作業するだけです。また最近の設備は作業しているときの安全性が高くなるよう作られています。作業ではなく点検・修理を行う保全業務では、単なる機械操作より危険が身近にあると言えるでしょう。
また機械オペレーターは自分の機械だけ注意すればいいので、覚えることは比較的少ないと言えます。しかし保全はあらゆる機械を扱うため、それぞれの危険性を把握しておく必要があります。そのため機械に詳しい人が保全作業に向いていると言えるでしょう。逆に言うと、機械の知識があればリスクを減らすことができます。もちろん危険を察知する注意力も大切です。
設備保全業務に必要なスキル・資格
保全業務の多くの求人は、スキルがない未経験者でも応募可能です。資格も必須ではありませんが、資格があればそれを活かすことができます。また実務には多くの知識が必要とされます。取得のために勉強することで実務に必要な知識が身につきます。
関連する資格としては、次の例があります。
- 機械保全技能士
- 電気工事士
- 電気主任技術者
「機械保全技能士」は、工場などの機械をメンテナンスする能力を認定する国家資格です。特級から3級まであり、いずれも実務経験が必要です(級により必要な年数が異なります)。
「電気工事士」も国家資格で、電気設備の工事や取り扱いのために必要な資格です。電気の配線などを行う際にこの資格が必要となります。第1種と第2種があり、第1種の方が大規模な工事を行うことができます。
「電気主任技術者」は電気工事の責任者になることができる国家資格です。第1種から第3種まであり、それぞれ扱える規模が異なります。
設備保全業務の年収
気になる設備保全業務の年収ですが、平均すると450万円前後です。少ない人で300万円前後、多い人の中には700万円以上稼ぐ人もいます。
ただし年収はいろいろな要素で大きく変わるものです。年収を決める具体的な要素としては次のような例があります。
- 経験の有無や内容
- 雇用形態
- 年齢
- 企業の規模
- 具体的な作業内容、求められるレベル
- 地域
気になる求人があったら、その求人の給与を確認するのが一番確実です。その際、基本的には記載されている金額の最低額からスタートと思った方がよいでしょう。年齢の割に経験が豊富などというケースを除いては、最低額が基本となることがほとんどです。
まとめ
保全業務は、工場全体の生産性や稼働率に関わってくるやりがいのある仕事です。その分責任感を持って取り組むべき仕事でもあります。企業によって労働環境は変わりますが、近年は働きやすい条件の求人もあります。機械を扱うのが好きで注意力や観察力に自信があるなら、未経験でもチャレンジしてみてはいかがでしょうか。